歯科衛生士の将来性を検索すると、「ない」といった言葉が候補に並びます。歯科医院の数が減っているといった話を目にして、不安になる人は少なくありません。
ここでは感想ではなく、厚生労働省の統計の原文で確かめられた数字だけを並べました。就業歯科衛生士の数、歯科診療所の数、訪問歯科の実施状況、口の状態の調査です。確かめられなかったことは、確かめられなかったと書いています。
- 就業歯科衛生士は平成26年末の116,299人から令和6年末の149,579人へ、10年で33,280人(28.6%)増えた。ただし令和4年は前回比1.7%増にとどまり、増え方は鈍る局面もあった
- 歯科診療所は平成29年の68,609施設から令和6年の66,378施設へ減っている。一方で、歯科衛生士による訪問歯科衛生指導を実施した診療所は令和2年から令和5年に増えた(医療施設調査)
- 将来の人数や需要を予測した数字は、今回の原典では確認できなかった。「ない」とも「安泰」とも断定できないが、現在の数字から読み取れる材料はある
就業歯科衛生士の数は10年で33,280人増えた

厚生労働省の「衛生行政報告例(就業医療関係者)」は2年ごとに行われ、歯科衛生士の就業者数が公表されています。平成26年末から令和6年末までの推移は次のとおりです。
| 各年末 | 就業歯科衛生士 | 前回からの増減 | 増減率 |
|---|---|---|---|
| 平成26年 | 116,299人 | ― | ― |
| 平成28年 | 123,831人 | +7,532人 | +6.5% |
| 平成30年 | 132,629人 | +8,798人 | +7.1% |
| 令和2年 | 142,760人 | +10,131人 | +7.6% |
| 令和4年 | 145,183人 | +2,423人 | +1.7% |
| 令和6年 | 149,579人 | +4,396人 | +3.0% |
出典:厚生労働省「衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」平成26年〜令和6年。増減と増減率は公表された人数から計算した値
10年間で33,280人(28.6%)増えています。少なくとも国の統計の上では、就業者数が減り続けているわけではありません。
一方で、増え方は一定ではありません。平成28年から令和2年までは2年で6.5%〜7.6%ずつ増えていましたが、令和4年は1.7%、令和6年は3.0%でした。就業者数の増加は続いているものの、勢いは以前より落ち着いています。この変化の理由は、統計からは読み取れません。
就業者の年齢構成は上がっている
就業者の数は増えていますが、増えているのは主に年齢の高い層です。令和2年と令和6年を、年齢層をまとめて比べました。
| 年齢層 | 令和2年末 | 令和6年末 | 増減 |
|---|---|---|---|
| 29歳以下 | 34,713人 | 34,460人 | −253人(−0.7%) |
| 30〜39歳 | 36,229人 | 34,935人 | −1,294人(−3.6%) |
| 40〜49歳 | 38,072人 | 37,676人 | −396人(−1.0%) |
| 50歳以上 | 33,746人 | 42,508人 | +8,762人(+26.0%) |
| 総数 | 142,760人 | 149,579人 | +6,819人(+4.8%) |
出典:厚生労働省「令和6年衛生行政報告例(就業医療関係者)の概況」統計表4。年齢層の合計と増減は公表された人数から計算した値
総数は4年で6,819人増えましたが、29歳以下から40代までの合計は1,943人減っています。50歳以上の増加は8,762人で、総数の増加を上回りました。日本歯科衛生士会も、令和6年の就業歯科衛生士のうち50代以上が全体の28.4%を占め、平成24年度以降順調に増加している、との説明です。
この表から言えるのは、令和2年から令和6年の4年間で、50歳以上の就業者が増え、49歳以下の就業者は合計で減ったということです。同じ人が働き続けているのか、復職や再就職で戻った人が多いのかは、統計からは区別できません。なお、平成26年末と比べると、29歳以下も30代も人数は増えています。この年齢構成が今後の就業者数にどう影響するかを予測した資料は、確認できていません。
歯科診療所の数は減っている
歯科衛生士の約9割は歯科診療所で働いています。診療所の数も確かめました。厚生労働省の医療施設調査では、歯科診療所の数は次のように推移しています(各年10月1日現在)。
| 年 | 歯科診療所数 | 診療所勤務の歯科衛生士(各年末) |
|---|---|---|
| 令和2年 | 67,874施設 | 129,758人 |
| 令和6年 | 66,378施設 | 135,499人 |
出典:厚生労働省「医療施設調査」「衛生行政報告例」。歯科診療所数は、取得できた年のうち平成29年の68,609施設が最も多く、令和6年までに2,231施設(3.3%)減りました
診療所の数は減り、診療所で働く歯科衛生士は増えているため、1施設あたりの人数は増えています。診療所勤務の就業歯科衛生士を診療所数で割ると、令和2年は約1.9人、令和6年は約2.0人です(調査の時点が少し異なる目安の値)。医療施設調査の常勤換算では、令和2年の約1.8人から令和5年の約2.0人でした。歯科医院の数は減っても、1つの医院あたりの歯科衛生士の人数は増えています。
令和6年の医療施設調査には、歯科診療所の開設者別の数も載っています。令和5年から令和6年にかけて、個人の診療所が855施設減り、医療法人の診療所が376施設増えました。この動きの理由も、統計には書かれていません。
歯科衛生士による訪問指導を行う診療所は増えている

職業情報提供サイト(job tag)の「歯科衛生士」には、最近の動向として「在宅高齢者への訪問指導など、高齢化への対応が求められている」と書かれています。実際に訪問へ取り組む診療所がどう変わったか、医療施設調査で確かめました。
| 項目(9月中の実施) | 令和2年 | 令和5年 |
|---|---|---|
| 歯科診療所の総数 | 67,874施設 | 66,818施設 |
| 訪問歯科衛生指導を実施 | 4,707施設(6.9%) | 5,102施設(7.6%) |
| 訪問歯科衛生指導の実施件数 | 307,898件 | 379,972件 |
| 居宅療養管理指導(歯科衛生士等による)を実施 | 5,687施設(8.4%) | 6,202施設(9.3%) |
| 同・実施件数 | 328,272件 | 439,573件 |
出典:厚生労働省「医療施設(静態・動態)調査」令和2年・令和5年
診療所の総数は1,056施設減ったのに、訪問歯科衛生指導を実施した診療所は395施設増えました。実施件数は3年で72,074件(23.4%)増えています。居宅療養管理指導(歯科衛生士等による)の実施件数は111,301件(33.9%)の増加です。
ただし、訪問歯科衛生指導を実施した診療所は歯科診療所全体の7.6%、居宅療養管理指導(歯科衛生士等による)は9.3%で、1割に満たない水準です。同じ調査で、介護保険による在宅サービスを実施した診療所は11,671施設(17.2%)から11,698施設(17.5%)とほぼ横ばいで、医療保険等による在宅サービスを実施した診療所は23,707施設から22,674施設へ減っています。歯科衛生士による訪問指導は施設数・件数とも増えた一方、在宅サービス全体の施設数は横ばいか減少で、動きが分かれています。
日本歯科衛生士会のページでは、静岡県の歯科医院で働く歯科衛生士が、介護保険の居宅療養管理指導による在宅訪問を紹介しています。診療の補助から食支援まで仕事の幅が広く、在宅チームの一員として多職種の「つなぎ役」になるという内容です。また、介護老人保健施設で働く歯科衛生士の紹介では、口腔内や口腔機能の評価、多職種への教育などの役割が挙がっています。歯科医院の外にも、歯科衛生士の仕事の場があることが分かります。
口の状態の調査から見た手がかり

厚生労働省の「令和4年歯科疾患実態調査」では、口の状態が調べられています。主な結果は次のとおりです。
- 8020達成者(80歳で20本以上の歯を持つ人)の割合は、75歳以上85歳未満の調査から推計して51.6%。前回の平成28年調査の51.2%とほぼ同じ
- 4mm以上の歯周ポケットを持つ人の割合は、15歳以上全体で47.9%。年齢が高くなるにつれて増える傾向があり、75歳以上の年齢階級では平成28年調査より増えた
年齢階級別では、4mm以上の歯周ポケットのある人の割合が45〜49歳で43.4%、55〜59歳で49.6%、65〜69歳で55.9%、75〜79歳で60.5%でした。割合は年齢が高い層ほど高い傾向ですが、80〜84歳は52.7%、85歳以上は50.5%と、75〜79歳より低くなっています。
ただし、この調査は口の状態を調べたもので、歯科衛生士の求人や必要人数を直接示した統計ではありません。需要の予測として読むのは言い過ぎになります。
求人の状況はどうか
job tagには、ハローワークの求人統計も載っています。令和7年度の歯科衛生士の有効求人倍率は全国で2.78、求人賃金(月額)は26.2万円で、前年度より0.7万円高くなりました。求人が求職者を上回る状態ですが、ハローワーク経由の求人だけの数字で、業界全体を表すものではありません。
民間の求人サイトでは、ジョブメドレーの歯科衛生士の求人が18,478件掲載されています(2026年10月11日確認)。地域による差など、求人の見方は歯科衛生士の転職サイトの選び方にまとめました。
数字から言えること・言えないこと
| 確かめられたこと | 確かめられなかったこと |
|---|---|
| 就業歯科衛生士は10年で28.6%増え、令和6年末は149,579人 | 5年後、10年後の人数や需要の予測 |
| 歯科診療所は平成29年の68,609施設から令和6年に66,378施設へ減った | 診療所が減った理由、歯科衛生士の雇用への影響 |
| 訪問歯科衛生指導を実施する診療所と件数は、令和2年から令和5年に増えた | この先も増え続けるかどうか |
| 令和7年度のハローワークの有効求人倍率は2.78 | 民間求人を含めた全体の求人倍率 |
| 歯科衛生士の業務の範囲は歯科衛生士法で定められている(予防処置、診療の補助、歯科保健指導) | その業務への需要が将来どうなるか、制度や診療報酬がどう変わるか |
歯科衛生士法の第2条には、歯科衛生士は歯科医師の指導の下に、歯牙及び口腔の疾患の予防処置を行うことを業とする者と定められています。歯科診療の補助と歯科保健指導も、業とすることができる業務として書かれています。
「将来性がない」という言葉には、診療所の数が減っていること、増加の勢いが落ち着いていることなど、数字で裏づけられる不安も含まれる言葉です。一方、「なくなる」と言い切れる根拠は、今回の統計には見当たりませんでした。
数字を踏まえた、備え方の考え方

今回の数字から確かめられた動きは、次の3つです。
- 診療所は減り、1施設あたりの歯科衛生士は増えている
- 訪問歯科衛生指導や居宅療養管理指導の件数は増えている
- 就業者のうち40歳以上は令和6年末で80,184人(53.6%)。平成26年末は50,704人(43.6%)だった
勤務先を変えて経験の幅を広げる場合は、歯科衛生士の転職サイトの選び方と、医療技術職の転職の進め方が参考になります。研修については、job tagに歯科衛生士会などによる就業者向けの研修会が開かれていると書かれています。
よくある質問
歯科衛生士の仕事はなくなりますか
今回確かめた統計では、就業歯科衛生士は平成26年末から令和6年末にかけて増えています。将来の人数を予測した資料は確認できなかったため、先のことは断定できません。歯科衛生士の業務の範囲は歯科衛生士法で定められていますが、これは需要の大きさを示すものではありません。
歯科医院が減っていると、歯科衛生士の就職は難しくなりますか
歯科診療所の数は平成29年の68,609施設から令和6年の66,378施設へ減っています。一方、診療所に勤務する歯科衛生士は令和2年末の129,758人から令和6年末の135,499人へ増えています(調査の時点は診療所数が10月1日、就業者数が年末)。令和7年度のハローワークの有効求人倍率は2.78で、ハローワーク経由の全国値です。就職のしやすさは地域や職場で違うため、希望する地域の求人を確かめてください。
訪問歯科は今後増えますか
令和2年から令和5年にかけて、訪問歯科衛生指導を実施した診療所は4,707施設から5,102施設へ増えました。job tagにも、在宅高齢者への訪問指導など高齢化への対応が求められていると書かれています。今後の見通しを示した資料は確認できていません。
歯科衛生士の年収は将来上がりますか
job tagの令和7年の賃金構造基本統計調査をもとにした値は年収396万円です。ハローワークの求人賃金(月額)は令和7年度に26.2万円で、前年度より0.7万円高くなりました。将来の賃金を予測した数字は確認していません。
関連する記事として、歯科衛生士の年収、歯科衛生士が歯科医院以外で働く道、柔道整復師・鍼灸師の将来性があります。
歯科衛生士の記事は、歯科衛生士の辞めたいときの考え方、歯科衛生士のブランクからの復職、歯科衛生士の転職は何歳までか、歯科衛生士の面接、歯科衛生士のパート、歯科衛生士の履歴書、歯科衛生士の訪問、歯科衛生士の転職の時期もあわせてどうぞ。
数字で見ると、「ない」とも「安泰」とも言えない
就業者は増えていても伸びは落ち着き、診療所は減っています。一方で、訪問歯科衛生指導の件数は増えています。原典にある数字は、将来性の有無を決めるものではなく、どの方向に動いているかを示す材料です。
不安が強いときは、今の職場で自分がどの仕事を担っているかと、訪問や口腔管理など外へ広げられる仕事の選択肢を、書き出して整理しておくと考えやすくなります。



